Braden(ブレーデン)スケール計算機

褥瘡(じょくそう)発生リスクを客観的に評価し、適切な予防・ケアにつなげます。

リスク評価結果

Bradenスケール:褥瘡(じょくそう)リスクを科学的に評価する

医療や介護の現場において、最も基本的かつ重要なケアの一つが「褥瘡(じょくそう)予防」です。褥瘡は一般に「床ずれ」と呼ばれ、一度発生すると治癒に時間がかかり、患者さんのQOL(生活の質)を著しく低下させます。このリスクを客観的に数値化し、予防策を立てるための世界的なツールが「Braden(ブレーデン)スケール」です。本記事では、その仕組みと活用方法について詳しく解説します。

1. Bradenスケールとは?

Bradenスケールは、1987年にアメリカのバーバラ・ブレーデン(Barbara Braden)とナンシー・バーグストロム(Nancy Bergstrom)によって開発されました。それまで主観的に依存しがちだった褥瘡リスク評価に、エビデンスに基づいた客観性を持たせた画期的な指標です。

現在は世界中の医療施設、高齢者施設、そして在宅介護の現場で標準的なアセスメントツールとして採用されています。日本では日本褥瘡学会のガイドラインでも、推奨される評価ツールの一つとして挙げられています。

2. 6つの評価項目と判定基準

Bradenスケールは、以下の6つの項目(カテゴリー)から構成されます。各項目は1〜4点(摩擦とずれのみ1〜3点)で採点され、合計点は6点〜23点となります。

① 感覚知覚:
圧迫による不快感を感じ、それを回避したり表明したりできる能力。麻痺や意識障害がある場合は点数が低くなります。
② 湿潤:
皮膚が尿、汗、便などで濡れている頻度。湿潤は皮膚のふやけを招き、褥瘡を発生させやすくします。
③ 活動性:
ベッドから離れる頻度。臥床し続ける時間が長いほどリスクが高まります。
④ 可動性:
自力で体位を変えたり保持したりできる能力。寝返りが打てない状態は最高のリスク因子です。
⑤ 栄養状態:
食事の摂取量。低栄養、特にタンパク質不足は皮膚組織の脆弱化を招きます。
⑥ 摩擦とずれ:
ベッド上の移動時などに生じる機械的な力。この項目のみ3点満点です。

3. スコアの読み解きとリスクレベル

合計点数が「低い」ほど、褥瘡発生のリスクが「高い」と判定されます。一般的なカットオフ値(基準)は以下の通りです。

スコア リスク判定
19 - 23点 リスクなし
15 - 18点 軽度リスク (Mild Risk)
13 - 14点 中等度リスク (Moderate Risk)
10 - 12点 高リスク (High Risk)
6 - 9点 非常に高いリスク (Very High Risk)

※18点以下は「リスクあり」とみなされ、何らかの介入(予防ケア)が必要です。

4. リスク判定後の具体的な対策

当計算機でリスクありと判定された場合、以下のような対策を検討します。

  • 体位変換:2時間おきなど、定期的な寝返りの介助。
  • 耐圧分散:体圧分散マットレス(エアマット)の導入。
  • スキンケア:皮膚の清潔保持と保湿。湿潤対策としての撥水性クリームの使用。
  • 栄養改善:高タンパク・高エネルギーの補助食品の活用。
  • ポジショニング:クッション等を用いて圧力を分散させる姿勢の保持。

5. アセスメントのタイミング

褥瘡リスクは常に変化します。以下のタイミングで定期的にBradenスケールを用いて評価を更新することが推奨されます。

  1. 入院・入所時:ベースラインの把握。
  2. 定期評価:週に1回、あるいは月に1回などの定期的なチェック。
  3. 状態変化時:手術後、発熱時、食事摂取量の低下時など。

よくある質問 (FAQ)

Q. Braden-Qスケールとは何が違いますか?

A. Braden-Qスケールは、小児(子供)向けに最適化されたスケールです。評価項目に「組織の灌流(血流)」が追加されるなど、成長過程の子供に合わせた変更が加えられています。本計算機は成人向けの標準版です。

Q. 日本人向けに変更されたバージョンはありますか?

A. 日本では、より詳細な評価が可能な「OHスケール」や「K式スケール」なども使われますが、Bradenスケールはそのシンプルさと国際的な普及率から、依然として最も広く利用されています。

まとめ

褥瘡は「発生させないこと」が最大のケアです。Bradenスケールを活用して客観的にリスクを把握し、チームや家族で共有することは、予防の第一歩となります。当計算機を使って継続的に評価を行い、大切な方の健やかな生活を守るためにお役立てください。

免責事項:本計算機の結果は医学的診断に代わるものではありません。実際のアセスメントや治療方針については、必ず医師、看護師、理学療法士などの専門家にご相談ください。